WSJ日本版編集長と読み解く、海外に届く情報発信の条件

Pacific Bridge Media and Consulting, Inc.（以下、PBMC、本社：東京都）は、1月29日 (木)、グローバルメディアの第一線で活躍するメディアやニュースの関係者を招き、海外メディアの特性を理解しながらグローバルメディアと企業PR関係者との接点を探るグローバルメディアセミナー（第一回）を開催しました。

第一回目のゲストとしてお迎えしたのは、世界を代表する経済紙「ウォール・ストリート・ジャーナル」の日本版編集長、西山誠慈　(George Nishiyama) 氏。

現在は同紙の日本語コンテンツを制作する責任者を務める西山氏は、現職就任前には、ロイター通信の東京支局で16年間、英文記者として日本のメディアとは違う目線で取材を続けてきました。

会場とオンライン参加を合わせて５０名以上の広報関係者が参加したこのセミナーでは、まず西山氏とモデレーターの JStories 編集長・PBMC 代表取締役の前田 利継による日本と海外メディアとの違いについて熱い議論が交わされました。

情報やサービスが加速度的に国境を超えて展開する現在、日本から海外へ、また海外から日本へのクロスボーダー情報発信は多くのビジネス関係者や広報担当者にとって不可欠なものとなっています。

一方で、海外メディアは、同じメディアと言っても文化や歴史、言語、制度などの違いにより、国内のメディアと同じではありません。特にビジネスの取材において、西山氏が感じている日本と海外のメディアの違いとして一番大きいものの一つは、取材対象との距離感だと言います。

「特に欧米メディアの記者は倫理的な距離感を大事にするので、あまり企業の広報関係者と親しすぎる付き合いはしないし、広報担当者から製品などのピッチを受けても情報が本当に正しいのか疑う傾向があるので、受け取ったものをそのまま記事にできる可能性は低い」（西山氏）

また、日本発の情報に対する価値も、海外と国内とでは異なってきます。海外で情報の価値を最大化させるためには、海外の仕様に合わせて情報を「加工」する工夫が必要となります。

どうしたら、海外メディアに関心を持ってもらえるような情報発信が可能なのか？

西山氏はウォール・ストリート・ジャーナルで実際に国内企業の取材に至った例を紹介しながら「既に世の中に出回っている情報ではなく、その裏側にある制作秘話や、その製品を作る会社の経営者、エンジニアなどの人となりなど、ただの情報以上に人を惹きつけるストーリーがあるかどうか」が非常に重要である、と話しました。

一方、モデレーターの前田からは、PBMCがサポートして海外メディアの取材を勝ち取った日本企業のPR事例などを紹介。日本企業のユニークな事業について日本語が分からなくても理解してもらうために、ドローンでダイナミックな動きの映像を撮影してその素材をメディアに提供することで、海外の主要メディアにニュースとして大々的に取り上げられた企業の例などを紹介しました。

「海外媒体、視聴者の視線で、相手が興味を持つようなコンテンツを提供することで、メディアが自然と興味を持ってくれる」方法があると強調しました。

また、西山氏は、日本と海外のメディアの違いとして一番大きいものは対象としている読者だとして「ウォール・ストリートジャーナルで言えば、米国のビジネスパーソンが想定読者として考えられている。取材時に、企業関係者がその媒体の読者が関心を持たない話を一生懸命説明しても、興味を持ってもらえず記事掲載に繋がらないこともあり得る」と説明しました。

一方で、西山氏は日本人読者向けに英語のオリジナル記事を日本語に翻訳しているウォール・ストリート・ジャーナル日本語版が、日本語に翻訳する記事とそうでないものをどう区別しているかについては、「生のアメリカを届けるのが我々のミッション」と回答。

米国のニュースに関しては、日本のメディアの報道も沢山あるので、全ての情報が必要とされているわけではないとしながらも、「日本のメディア報道は日本人の特派員の目から見たアメリカ。ハンバーガーに例えれば、日本人の舌に合わせて作られたものなので、アメリカの一般家庭に出すハンバーガーと違う。我々はアメリカでないと食べられないものを提供する。とはいえ、あまり本場の味にこだわりすぎて、日本人の舌に合わないものを提供するわけにはいかないので、そのバランスは意識している」と話しました。

日本に常駐する海外大手メディアの特派員は年々数を減らしており、世界に配信される日本発のニュース件数も減少する中、日本や企業に関する一次情報を英語を中心とする海外標準言語で発信する重要性、希少性はより高まってきています。

当セミナーでは、毎回グローバルメディアの第一線で活躍するメディアやニュースの関係者をお招きし、普段あまり馴染みのない海外メディアの特性を理解しながら、グローバルメディアと国内のPR関係者との接点を探っていきます。

次回の開催は、3月を予定しています。参加を希望される企業や官公庁の広報担当者の方はこちら（ info@pacificbridge.jp ）までご連絡ください。